2025年11月6日、加賀電子グループは千代田区が主催する「一斉清掃活動」に参加しました。 当日は、当社グループ社員の有志20名が集まり、オフィス周辺の歩道や植栽の清掃を行いました。 植栽の中には、吸い殻やペットボトルなどのごみが思いのほか多く隠れており、参加者一同驚きながらも、ひとつひとつ丁寧に取り除きました。普段何気なく通っている場所にも、目を向けることで新たな気づきがあり、地域環境への関心を深める機会となりました。 今後も、地域に根ざした取り組みを少しずつ積み重ねてまいります。
2025年11月6日、加賀電子グループは千代田区が主催する「一斉清掃活動」に参加しました。 当日は、当社グループ社員の有志20名が集まり、オフィス周辺の歩道や植栽の清掃を行いました。 植栽の中には、吸い殻やペットボトルなどのごみが思いのほか多く隠れており、参加者一同驚きながらも、ひとつひとつ丁寧に取り除きました。普段何気なく通っている場所にも、目を向けることで新たな気づきがあり、地域環境への関心を深める機会となりました。 今後も、地域に根ざした取り組みを少しずつ積み重ねてまいります。



グローバルに事業活動を展開する当社グループでは、国内外の各拠点において持続可能な地域づくりに向けたさまざまな活動を実施しております。
海外拠点、2024年4月に新工場が稼働したばかりのTAXAN MEXICO S.A.DE C.V(メキシコ合衆国)では、乳がん検診の受診率向上と早期発見を呼びかけるピンクリボン活動を実施、またKAGA ELECTRONICS (THAILAND) COMPANY., LTD(タイ王国)では、シーラチャ郡において従業員460名で3,000本の植林活動を実施しました。
国内拠点、加賀EMS十和田株式会社では、近隣の観光地、工場周辺における定期的な清掃活動や、地元中学校の社会科工場見学を実施しています。加賀マイクロソリューション株式会社では、工場周辺での清掃活動に加え、地元中学校の職場体験実習・インターンシップに取り組んでいます。旭東電気株式会社においても同様に、工場周辺の清掃活動を通じて、地域の環境美化に貢献しています。今後もそれぞれの地域に根ざした取り組みを進めています。






石川県金沢市は、当社の創業者であり会長の塚本勲が生まれ育った地です。こうしたご縁もあり、2017 年に当社は金沢市と「地方創生推進」に関する協定を締結し、2020 年までの4 年間、地方創生事業「東京オリンピック・パラリンピックホストタウンを通じた地方創生推進プロジェクト」への寄付を実施しました。また、市民参加型の金沢マラソンには2015年の第1回大会から協賛、当社従業員が給水所ボランティア活動に参加するなど地域貢献に取り組んでいます。



当社グループは、ゴルフトーナメントへの協賛などを通じて、ゴルフの振興に貢献しています。なかでも、一般社団法人日本女子プロゴルフ協会(JLPGA)が主催する女子ゴルフトーナメントの新人戦「JLPGA 新人戦加賀電子カップ」1996年から特別協賛しており、若手女子プロゴルファーの登竜門的な大会となっております。



当社では、会長の塚本勲が千葉商科大学サービス創造学部の特命教授として、学生への講義を実施(2020 年は当社での少人数講義やリモートでの講義)するほか、中小・中堅企業の若手経営者を対象とした勉強会における講演なども行っております。また、日本対がん協会に協賛し、がん患者やその家族を支援する活動をサポートするなど、教育や福祉支援に関わる幅広い分野で社会に貢献しています。


当社では、外務省などが後援する狂言風オペラ「フィガロの結婚」や、静岡県浜松市で開催される「ハママツ・ジャズ・ウィーク」や石川県金沢市での「金沢JAZZ STREET」に協賛するなど、教育や芸術文化に関わる幅広い分野で社会に貢献しています



当社は、2023年2月6日にトルコ南東部で発生した地震によりお亡くなりになった方々のご冥福をお祈り申し上げるとともに、被災された皆さまの救援と被災地の復旧・復興に役立てていただくため、義援金として駐日トルコ大使館を通じて1,000万円を拠出いたしました。

右:駐日トルコ大使 コルクット・ギュンゲン氏
左:当社代表取締役 社長執行役員 門 良一
当社は、2024年1月1日に能登半島を中心に発生した地震により犠牲になられた方々のご冥福をお祈り申し上げるとともに、被災された皆さまの救援と被災地の復旧・復興に役立てていただくため、義援金として1,000万円ならびに支援物資としてアルバカレー(レトルト食品)12,000食を寄付いたしました。
当グループ企業 加賀エアロシステム株式会社は、2025年8月1日に和歌山県と「大規模災害時の航空機による輸送活動の協力に関する協定」を締結いたしました。大規模な災害によって陸上の交通手段が寸断された場合、救援物資や人員の迅速な輸送支援を行い、被災地の復旧・復興に貢献してまいります。

<協定締結式:和歌山県庁にて>
中央:和歌山県知事 宮﨑 泉氏
左:加賀電子 代表取締役 会長執行役員 塚本 勲
右:当社代表取締役社長 杉本 正司
